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プライマリー経済学入門 全10巻

DVD各巻:一般販売・ライブラリー価格:40,000円(税別)
DVD全10巻:一般販売・ライブラリー価格:400,000円

各巻30分
プライマリー経済学入門

 複雑で、難しそうに見える経済は、人間の重要な営みであり、社会に生きる全ての人と関わり、暮らしと密接不可分な関係にあります。
 経済学(economics)は、経済活動や経済現象の仕組みや関係を科学的、体系的に明らかにする学問であり、経済学を学ぶことで社会や人間に対する理解を深めることになります。
 「プライマリー経済学入門」は、大学等で経済学を学ぶ入門者を対象に経済のメカニズムや基礎的理論を、身のまわりの経験や常識にもとづいて解説、紹介する映像による経済学入門の手引きです。



    《経済学の面白さを学ぶ》

  • 経済学の基礎事項を、家具製造販売会社を営む高橋家の暮らしの中の経済現象や話題を手がかりに、単なる用語の解説にとどまることなく、経済学的に読み解いていきます。
  • 重要なグラフや図版、資料映像等による工夫された映像構成で紹介、解説します。
  • 《経済学の面白さ》を味わうと同時に、経済への関心を深め、より科学的な認識、理解に到達できます。

経済学の基本を身につける

梅田

首都大学東京大学院教授 梅田 雅信

現代経済は、グローバル化の進展や物価・資産価格の変動などを通じてダイナミックに、かつ大きく変化してきています。こうした中では、自分なりに経済を見る目を養っていく必要があります。そのためには、経済学の基本を身につけていくことが大切です。本シリーズは、これから経済学を本格的に学びたい人だけでなく、経済学を教養として学びたい人も対象に、経済学の基礎を分かり易く解説することを目的としています。従来、経済学を学ぶ際には、入門書を読むことから始めるケースが一般的であったと思われますが、最後まで読み通し、その内容を的確に理解していくのは、なかなか骨の折れる作業です。本シリーズでは、高橋家の人々の会話を一つの軸として、関連映像やビジュアル性を重視した図表・グラフを多数織り込んで説明を進めていくことにより、経済学の考え方が楽しく、自然に習得できるように工夫されています。


経済学の補助教材として最良

山澤成康pdf

跡見学園女子大学教授 山澤 成康

このDVDはこれまでの教材にない、いくつかの特徴があります。一つ目は、短時間で経済学の分野全体を見渡せることです。さまざまな映像を使い、経済学の基礎が直感的に理解できるように工夫してあります。全体像がわかったうえで個別の項目を学習したほうが理解度は高まるでしょう。二つ目はドラマ仕立てになっていて、経済学を身近に感じることができることです。家具屋さんの家族や原始時代の人々などが登場します。身近な事柄が経済学とどのように結びついているかがわかるようになっています。三つ目は、グラフが動画で見られることです。経済学ではグラフを多用しますが、動画を使ったほうが理解しやすいことが多いのではないでしょうか。これらの特徴は、講義や教科書にはないもので、補助教材としては最良のものだと思います

1

経済学とは 〜暮らしの中の経済学〜

プライマリー経済学入門1

『経済学』と聞くと、アダム・スミスやケインズといった学者の名前を思い浮かべる人がいるかもしれません。また、商品の価格が、需要と供給のバランスで決まることを多くの人々は知っています。もちろん、それらも経済学の重要な要素の一つではあります。しかし、そうした著名な経済学者の研究や理論の前に、先す知って欲しいのは、経済学が私達の日々の生活に密接な関係があるということ。例えば、両親からもらう小遣いで一ヶ月、どのように楽しい学校生活を送るかを考えること、これも立派な経済学です。何故なら、経済学とは限られた資源やお金を、どのように無駄なく、有効に利用するかについて考える学問だからです。そうした目で見れば、人が会社で働いて何かを作ることも、働いてもらった給料で、家計を切り盛りすることも、全て、経済学の視点でとらえることが出来るのです。経済学とは、生産や消費といった個々の経済行為を掘り下げ、どのように社会全体に影響を及ぼすかを科学的に検証する学問なのです。さあ、高橋家の人達と一緒に考えてみましょう。暮らしの身近なところにある経済学です。

2

市場は人類の大発明 〜価格はどう決まる〜

プライマリー経済学入門2

生鮮食品の値段は日々変化し、電化製品や携帯電話の値動きの速さも驚くほど。こうした時代にあっては、価格の変動に違和感を持つ人は少ないかもしれません。しかし価格がなぜ変動するのかについて考えることは、経済学では基本中の基本です。そもそも、経済学などなかった物々交換の時代には価格はありませんでした。貨幣の誕生により物をどこでも好きな時に買うことが出来る。すなわち、文明社会に市場が生まれたことで価格が生まれ、それが変わることを人間は覚えました。その価格が、需要と供給のメカニズムの中で変化しながら、あるところで均衡することに着目したのが、経済学の父と呼ばれるアダム・スミスです。経済は人間の営む単なる現象から、その原理原則を解き明かす学問の対象となったのです。後の経済学者達は、スミスの提唱した市場の価格メカニズム、《見えざる手》の経済学的検証を進め、市場の均衡価格こそが、生産者と消費者の利益、すなわち社会全体の利益が最も高いことを証明しました。限られた資源をいかに有効に使うかを考える学問、経済学の基本は、市場の価格メカニズムにあったのです。

3

家計は効用を最大化する 〜どちらの商品を選ぶ?〜

プライマリー経済学入門3

経済活動を担っている主体は家計、企業、政府の3つ、その個々の活動を詳細に分析するのがミクロ経済学です。その中で、《消費》という経済活動の中心となっているのが家計。その消費も、ただ浸然と行われる訳ではなく、経済学では効用、すなわち商品を購入することによって得られる満足が最大となるように行動すると考えます。例えば、父親が楽しみにしている晩酌のビールと発泡酒。限られた予算の中でそれぞれの本数をどうするのが最も効用が高いかという選択がなされます。その答えは、「無差別曲線」と呼ばれるビールと発泡酒の効用が最大になる組み合わせと、「予算線」と呼ばれる、限られた予算内のビールの本数と発泡酒の本数の組み合わせから導くことができます。また、限られた給料からどれだけ消費に回し、どれだけ貯蓄に回すかという選択の場合の答えも、貯畜を将来の消費に置き換えることで、「現在の消費」と「将来の消費」の2つの組み合わせによる無差別曲線から導くことができます。普段は感覚で行つている商品の組み合わせや、消費と貯蓄の組み合わせも、きちんと理論で証明することが経済学では重要になるのです。

4

企業は利益を最大化する 〜儲かる秘訣って何?〜

プライマリー経済学入門4

ミクロ経済で家計と並んで重要な分析対象となるのが企業です。企業の最大の目的は利益を出すこと。企業経営者は利益を生み出す生産量と費用、すなわち従業員に払う賃金のバランスに頭を悩ましています。生産量を上げれば利益が上がるのなら、従業員を増やせば良いという考えもありますが、そう上手くはいきません。従業員の数が増えるほど1人あたりの生産量は減る、つまり、従業員が1人増える分、費用が増えるからです。これを「限界費用逓増の法則」といいます。この限界費用逓増の法則と市場価格を組み合わせることで、最適な従業員の数を割り出すことができます。最も利益の出る従業員数は、生産物の限界費用が市場価格と等しいとき。市場価格こそ、資源の配分が最も無駄なく行われているところであることがこの分析で分かります。さらにこの法則を利用することで、適正な賃金水準も分かりますし、それを労働市場の賃金の均衡価格と比べることで、失業率が上下することも分かるのです。企業の最大利益追求という行為が、失業率というマクロ経済にも大きな影響を与えていることが、この分析で理解することが出来ます。

5

マクロ経済とGDP〜需要と供給、どちらが重要?〜

プライマリー経済学入門5

効用が最大になるよう消費する家計と利益が最大になるよう生産を行う企業。ミクロ経済では経済行為における個々の意思に焦点を当てましたが、その意思の集まりが経済に与える影響を考えるのがマクロ経済です。マクロ経済の指標にはGDPや失業率、景気動向などがあります。中でも重要なのがGDPです。経済では「総生産=総所得=総支出」という三面等価の原則が働き、GDPの数字を把握することで、所得の動きや、支出の動きなどが分かるのです。では、GDPはどのように決まるのでしょう。GDPの決定要因は商品の消費者なのか、商品の生産者なのか。すなわち需要と供給のどちらがGDPを決めるのに重要なのかは長い間、経済学者の間で論争になっています。例えば需要を重視すると消費や投資の行動が重要になり、供給を重視すると、労働力や資本ストック、技術進歩などが重要になります。需要側から求めた均衡GDPと供給側から求めたGDPにはギャップが生まれ、このギャップの分析も重要な研究テーマとなります。GDPの決定要因は需要か供給か、それぞれについて考えることは、経済学では大切なことなのです。

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貿易と経済のグローバル化 〜格安ショップのからくり〜

プライマリー経済学入門6

地中海貿易によつて繁栄を謳歌した古代ローマ。地理上の発見によってアジア貿易路を確保し、一時代を築いたポルトガルやスペインなど、貿易が国を豊かにすることは歴史の事実が物語っています。戦後、日本の経済を押し上げてくれたのも貿易です。貿易は、どんな国にも利益をもたらします。例えばワインの製造と布地の両方の生産性の高いA国と、どちらも生産性の低いB国が貿易したとしても、A国の自国での優位性がワインにあり、B国の自国での優位性が織物にあれば、貿易によってそれぞれにメリットが生まれるのです。イギリスの経済学者リカードが解明したこの「比較優位論」は、自由貿易の発展に重要な役割を果たし、今では貿易なしに世界経済を語ることはできません。その一方で、貿易には為替の変動や、貿易収支の赤字、保護関税といった調整課題が発生します。そうした課題を解決するために、製品の生産拠点を海外におく先進国も増加、貿易のルールを定めるWTOの役割も重要性を増しています。様々な課題と向き合いながらも、自由貿易とグローバル化の流れの中で、世界経済は発展を続けています。

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金融の仕組み 〜お金は経済の潤滑油〜

プライマリー経済学入門7

お金は天下の回り物と言われますが、お金が一箇所に滞ることはほとんどなく、あちこち廻ることで、経済が活性化することを知る必要があります。その上で、通帳に記入された預金残高を見て、預けたお金がどのように利用されているかを考えることが、金融を学ぶ出発点になります。何故なら、預金通貨は現金通貨以上に量が多く、マネーサプライを左右するなど、経済への影響が大きい通貨だからです。預金がそこまで増え、大きな影響力を持つことが出来るのは「信用創造」という仕組みがあるからです。銀行に預けられた預金は、貸し出し、経済取引、預金と、サイクルを繰り返していきながら大きく膨らんでいきますが、そこでは借り手の返済と、銀行の元本保証という信用が基本になります。したがって、金融システムではこの信用の確保が不可欠です。また、金融で重要になるのが金利です。短期の金利は、銀行間の資金調達市場で決まり、長期の金利は国債など長期債券の市場金利によって決まります。金利は企業の投資意欲や、消費者の貯蓄性向の判断基準になるなど、マクロ経済にも大きな影響を与えています。

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景気と日本銀行 〜お小遣いはなぜ上がらない〜

プライマリー経済学入門8

「お父さんの会社が不景気だから、お小遣いは据え置き。」大学生が景気を実感するのはこんな時ぐらいかもしれません。景気動向を見て雇用や投資を決める企業にとって、その判断は切実です。エコノミストが、様々な景気循環理論や、景気指標を駆使して景気を予測するのは、それが企業の経営や、政府の政策判断に重要な影響を及ぼすからです。物価上昇が起きてインフレになった時には、それが、好調な消費が生んだ「デマンドプル・インフレ」なのか、原材料などの値上がりが生んだ「コストプッシュ・インフレ」なのかを判断しなければいけません。また、デフレも、景気に与える影響が大きいため、その原因究明は重要です。資本主義では、経済活動は市場に任せるのが基本ですが、インフレやデフレが行き過ぎた時には、通貨の番人と呼ばれる日本銀行が、短期市場の金利に介入したり、マネーサプライの増減によって経済を正常な状態に戻す調整を行います。タクシーの運転手やコンビニの店員も景気ウォッチャーの重要な一員。景気を読み取る目を育てることも、経済学では重要なポイントです。

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市場の失敗と政府の役割 〜シャッター街を防げ〜

プライマリー経済学入門9

資本主義において市場は高い有用性を持っていますが、万能ではありません。市場が適正に機能するには、需要と供給の両サイドで情報が公正に共有されていることが前提です。偏りが生じると、不当な取引や、不良品が市場に投入されるといった問題を引き起こします。また、養蜂家の周辺で花の栽培が始まって蜜の生産量が上がる、逆に、スーパーの近隣に公園が出来、渋滞で来店客が減るなど、ある市場の外で起きた現象、外部性が市場に影響を及ぼしてしまうことも時として生まれます。そうした市場の不完全さを補うのが、政府の重要な役割です。市場の情報が適正に運用されているかを監視したり、道路整備などの公共事業を実施し、不平等な外部性が発生しないようにします。また、景気回復も政府が取り組んでいる課題の一つ。著名な経済学者ケインズの主張では、供給サイドによって決まる完全雇用GDPと、有効需要が決めるGDPにはギャップがあり、有効需要を高めるための公共投資の実施が、政府の役割であるとしています。市場の不完全性を、様々な施策で補いながら、経済が成り立っているのです。

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経済学で社会を見る 〜今後の課題を考える〜

プライマリー経済学入門10

世の中で発生する事象の多くが経済と関係しています。日本社会の重要課題である少子高齢化の裏に、人口減による消費の縮小や税収不足など、マクロ経済に影響を及ぼす問題が隠れています。また代替ガソリンとして注目されるエタノールの需要増加で生まれた穀物価格の高騰、そして原油価格の高騰には、過剰流動性によって行き場を失ったグローバルファンドマネーが関係していると言われています。そうしたファンドマネーは、日本の資本市場でも影響力を発揮し、物言う株主として日本企業の経営に発言力を行使しつつあります。世界の経済では、製造業に強い中国、lT技術に強いインド、天然資源に強いブラジル、ロシアなど、独自の競争優位を持つ新興経済国が台頭し、先進国の座を虎視眈々と伺うなど、急速なテンポで変化しています。その一方で、日本では食品偽装や耐震偽装、株のインサイダー取引など、適正な市場運営を損なう問題が数多く発生しました。今、日本で起きていること、世界で起きていること、それらを経済学の目で捉え、考える力を養うことが大切です。